大阪のマッサージ店で口コミ952件→1,874件に。日本語でなく韓国語検索で1位を取りにいった

大阪市内のリラクゼーションサロン（マッサージ）の事例です。競合の多い日本語カテゴリでは11位のまま埋もれていましたが、実際に予約する訪日客の多くは母語で検索していました。投下する言語の優先順位を組み替えた結果、1年間でGoogle口コミは952件から1,874件へ、922件増えました。日本語検索は11位のままですが、韓国語では1位、英語・中国語でも3位を確保し、平均評価4.9を維持しています。

店舗概要と支援範囲

項目	内容
エリア	大阪市内（訪日客の宿泊・滞在が多いエリア）
業態	リラクゼーションサロン（マッサージ）／非飲食
客層	地域の常連客と訪日客の混在。訪日客は滞在中の当日利用が中心
支援期間	2025年8月以前〜（継続中）
支援範囲	GBPの運用代行／口コミ獲得の導線設計と多言語返信／多言語の店舗情報整備／検索順位の定点計測

課題

リラクゼーション業態には、飲食店とは違う構造があります。訪日客は「今いる場所の近くで、今日いま入れる店」を探すため、検索してから来店までの時間が極端に短い。つまり、検索したその瞬間に候補に出ていなければ、それで終わりです。

• 日本語のカテゴリ検索では上位に出ていない。「マッサージ」は競合が非常に多い検索語で、現在も11位。国内客を日本語検索で取りにいく戦い方では、投下量に対して順位が動きにくい領域です。
• 訪日客は母語で検索する。滞在中の訪日客は日本語ではなく自分の言語で検索します。そこに出ていなければ、日本語で何位であっても来店機会はありません。
• 口コミ件数が多い分、維持のコストが高い。既に900件超を持つ店舗では、新規の獲得だけでなく平均評価を落とさずに件数を積むことが課題になります。

実施施策

日本語で正面から順位を取りにいくのではなく、「訪日客が実際に使う言語で1位を取る」方向に投下先を寄せました。

成果

Google口コミの推移

1年で922件増、平均評価4.9を維持しています。月あたり約77件のペースで、件数が増えても評価が下がっていません。この件数と評価が、多言語のカテゴリ検索で上位を支える土台になっています。

多言語でのカテゴリ検索順位

言語	検索語	順位 ※2
韓国語	〇〇（マッサージの韓国語表記）	1位
英語	massage	3位
中国語	按摩（マッサージ）	3位
日本語	マッサージ	11位

日本語11位に対して、韓国語1位・英語3位・中国語3位。この差がそのまま、当社が「どの言語に投下するか」を選んだ結果です。日本語の「マッサージ」は大阪市内で競合が最も多い検索語のひとつで、同じ工数を投下しても順位が動きにくい領域にあります。一方、訪日客が母語で探す領域はまだ競合が薄く、同じ投下量で上位を取れる余地が残っています。順位は店舗周辺の特定地点・特定日（2026年7月16日）での計測結果であり、「大阪で1位」を意味するものではありません ※2。

支援開始前と現在の比較

今後の方針

• 韓国語1位の維持。口コミの継続獲得と母語返信を落とさず続けます。
• 英語・中国語3位の押し上げ。情報の粒度と口コミの言語構成を調整します。
• 口コミの言語構成の調整。母語の口コミが並んでいることが、訪日客の選択に直結します。
• 日本語順位は当面追わない。投下対効果が合う条件が整った段階で再検討します。

この事例のポイント

1. 日本語で11位でも、訪日客の来店はつくれる。競合密度の高い日本語カテゴリで無理に戦わず、訪日客が実際に使う言語で1位を取るほうが、同じ工数で来店に近づきます。
2. MEOは飲食店だけの施策ではない。リラクゼーションのような「今いる場所で、今日いま」探される業態は、検索したその瞬間に候補へ出ているかどうかが来店を決めます。
3. 口コミは件数だけでなく「何語で書かれているか」が効く。訪日客は母語の口コミを読んで判断します。母語の口コミと母語の返信が並んでいることが、そのまま来店の後押しになります。

数値の出典と注記

• ※1 口コミ件数・平均評価は各月末時点のGoogleビジネスプロフィール実測値です。
• ※2 検索順位は2026年7月16日・店舗周辺の特定地点における計測結果です。計測地点・端末・時間帯・検索履歴により結果は異なり、市区町村や都道府県単位の順位を示すものではありません。
• ※3 本ページに掲載した数値は当社支援先1店舗における実績であり、同様の成果を保証するものではありません。成果は業種・立地・商圏・競合状況・店舗の運営体制により異なります。
• ※4 本ページでは、支援先の店名・ロゴ・SNSアカウント名、および店舗が特定されうる固有名詞（所在エリアの詳細・メニュー名・料金）を伏せています。施策の詳細がそのまま競合の手に渡ることは支援先の不利益になるため、公表を控えさせていただきます。本文および表中の「〇〇」は、当該固有名詞を伏せたものです。