大衆点評とは？中国人観光客に「選ばれる店」になるための基本と、運用で失敗しないポイント

「大衆点評に登録したのに、中国人のお客様が増えない」。そんな悩みを抱える飲食店オーナーは少なくありません。中国人観光客は、来店前に口コミや写真を丁寧に確認して店を選ぶ傾向があり、その舞台となっているのが大衆点評です。
ただ、登録すればすぐに集客できるわけではありません。登録後の情報更新や口コミへの対応、広告の判断がうまく回っていないことが、成果が出ない主な原因になりがちです。
本記事では、大衆点評の基本と、運用でよくある失敗パターンを整理したうえで、「情報整備・口コミ対応・広告配信」の3つの運用段階に分けて進め方を解説します。予算別の目安やFAQ、事例、今週から使えるチェックリストもまとめました。自店の体制に合った無理のない進め方を考える材料として、ご活用ください。

なぜ今、中国人観光客への対策が必要なのか

2025年の訪日外国人数は約4,268万人と過去最高を更新しました^*1。その中でも中国は韓国に次ぐ約910万人と、全体の中で大きな割合を占める市場です^*1。

中国人観光客は、来店先を決める際に日本人以上に「事前の情報収集」を重視する傾向があります。知らない土地で失敗したくないという心理から、口コミやレビューを丁寧に確認してから店を選ぶ人が多いのです。そしてその情報収集の主な舞台になっているのが、大衆点評というプラットフォームです。

つまり、大衆点評に情報を出していない店舗は、中国人観光客にとって「そもそも候補に入らない」状態になってしまっている可能性があります。悪意や努力不足の問題ではなく、単に情報を届ける場所が違っただけ、というケースは少なくありません。

大衆点評とは？中国版「食べログ×Googleマップ」のようなもの

大衆点評は、中国最大級の口コミ・グルメ情報プラットフォームです。日本でイメージするなら、「食べログ」と「Googleマップ」を合わせたような存在と考えると分かりやすいでしょう。中国では美団（Meituan）というサービスと統合されており、日常的な店選びのインフラとして広く使われています。

中国人観光客はどのように大衆点評を使っているか

大衆点評での店選びには、いくつか特徴があります。星評価だけでなく、写真・価格帯・実際に来店した人のコメントまで細かく確認する傾向が強く、情報量が少ない店舗は比較の対象にすら入りにくくなります。

また、決済方法の分かりやすさも重要な判断材料の一つです。多くの訪日中国人客はモバイル決済を日常的に利用しているため、大衆点評のページ上で支払い方法が確認できるかどうかが、来店を決める際の安心材料になります。

大衆点評の運用でよくある失敗パターン

大衆点評に登録したのに中国人客が増えない、という声をよく耳にします。多くの場合、原因は「登録して終わり」にしてしまっていることにあります。

登録しただけで運用が止まってしまう

アカウントを作っただけで情報が更新されないままだと、営業時間や価格が実態と食い違い、来店してもらった際にかえって不信感を与えてしまうことがあります。

口コミへの対応が後回しになる

大衆点評では、返信のない低評価が積み重なると、店舗全体の印象に影響しやすい構造になっています。放置する期間が長くなるほど、評価の回復にも時間がかかる傾向があります。

判断基準のないまま広告費を投じてしまう

「とりあえず出稿してみる」という進め方は、効果検証の基準がないまま費用だけがかさむ結果につながりやすい部分です。始める前に、どこまでの成果が出たら続け、どこで止めるかを決めておくことが大切です。

失敗を防ぐ「3つの運用段階」で考える

大衆点評の運用は、「登録・店舗情報の整備」「口コミへの対応」「広告配信」という3つの段階に分けて考えると、進め方の判断がしやすくなります。それぞれの段階でやるべきことが異なるためです。

段階1：登録・店舗情報の整備

最初に力を入れるべきは、店舗情報の完成度です。ここが不十分だと、後の口コミ対応や広告出稿の効果も出にくくなります。特に見落とされがちなのが、決済方法と予約対応に関する記載です。

• 最低限のレベル：正確な営業時間、料理写真3枚以上、決済方法の記載
• 理想的なレベル：中国語での説明文、写真20枚前後、予約・アレルギー対応の明記

まずは最低限のレベルを着実に満たすところから始めてみましょう。

段階2：口コミへの向き合い方

口コミ対応で注意したいのは、返信の仕方によっては良かれと思った対応が逆効果になり得ることです。低評価への返信で事実だけを淡々と伝えたり、反論するような書き方をすると、他の閲覧者にかたい印象を与えてしまうことがあります。共感を示したうえで改善の姿勢を伝えると、好感度を保ちやすくなります。

すべての口コミにすぐ返信する必要はありません。優先順位をつけて対応するのが現実的です。

• 最優先：低評価やクレームを含む口コミ（24時間以内が目安）
• 次点：具体的な質問や要望が書かれた口コミ
• 余裕があれば：高評価の口コミにも一言添える

体制づくりの参考として、次のような項目を確認してみてください。

• 新規口コミを毎日確認する担当を決めているか
• 低評価向けの返信テンプレートを用意しているか
• 感情的・否定的な表現を避けられているか
• 月1回、返信内容を振り返る習慣があるか

ここまでの運用を自社だけで回すのが難しい場合は、インバウンド専門の運用代行を活用する方法もあります。まずは自社でどこまでできそうかを確認したうえで、外部に任せる部分を検討するとよいでしょう。

段階3：広告配信の判断基準

広告は、大衆点評の運用の中でも費用対効果の差が出やすい領域です。だからこそ、始めるタイミングと止める基準を先に決めておくことが重要になります。

大衆点評の広告には、検索上位表示型やクーポン訴求型などいくつかの種類があり、それぞれ効果の出方が異なります。まずは少額で1種類を試し、反応を見ながら広げていくのが無難です。そして「配信しても予約や来店につながっていない」と判断したら、止める。この基準をあらかじめ持っておくことが、費用がかさみ続ける事態を防ぐポイントです。

予算別に見る、現実的な進め方

何から手をつけるべきかは、店舗の予算や人員体制によって変わります。目安として、次のように整理できます。

予算が限られているうちは、広告よりも情報整備と口コミ対応に集中するのがおすすめです。委託を検討する場合は、中国語ネイティブが在籍しているか、運用状況をレポートしてもらえるかを確認してみてください。

自社に合った運用レベルを見極める3つの軸

自社でどこまで運用できそうかは、次の3つの軸で確認してみると判断しやすくなります。

• 人員：中国語で最低限の対応ができるスタッフがいるか
• 継続性：3ヶ月以上、運用を止めずに続けられそうか
• 反応度：口コミへの返信や改善を実際に実行できそうか

3つすべてに「はい」と答えられるなら、自社運用で十分に対応できる可能性が高いといえます。1つでも不安があれば、その部分だけを外部に頼るハイブリッドの運用が現実的です。すべてが難しいと感じる場合は、無理をせずフル委託を検討するのも一つの選択肢です。

よくある質問

大衆点評に登録したばかりです。まず何から始めるべきですか？

優先順位は「情報の完成度」→「口コミ対応」→「広告」の順です。まずは営業時間や写真、決済方法といった基本情報を正確に埋めることから始めてみてください。最初の1ヶ月は広告を控え、口コミ対応で信頼を積むことに力を入れるのが賢明です。

月1〜2件の予約しかありません。広告費をかける価値がありますか？

その状況であれば、広告よりも先に見直したい点があるかもしれません。料理写真が魅力的に見えるか、口コミ評価が極端に低くないか、決済方法が明記されているか――この3点が整っていない状態で広告を出しても、効果につながりにくい傾向があります。

中国語が話せるスタッフがいません。運用は難しいですか？

翻訳ツールと返信テンプレートを組み合わせれば、基本的な口コミ対応には十分対応できます。定型的なお礼やお詫びであれば、事前に用意した文面で問題ありません。より丁寧な運用を目指す場合は、代行業者への委託も選択肢の一つです。

広告を出したのに赤字になりました。何を見直せばよいですか？

よくある要因として、ターゲット設定が広すぎたこと、短期間で判断してしまったこと、効果が出ないまま配信を続けてしまったことが挙げられます。配信前に「何件の来店で採算が合うか」を決め、一定期間後に振り返る習慣を持つことで、同じ失敗を繰り返しにくくなります。

食べログとの違いが分かりません。どう使い分ければよいですか？

対象とする顧客層が異なります。食べログは主に日本人客、大衆点評は中国人客に向けたプラットフォームです。中国人客の集客を意識するなら、大衆点評での情報発信を優先するのが自然な流れになります。同時に運用する場合は、それぞれで写真や説明文を最適化するとよいでしょう。

取り組みの参考になる2つのケース

ここでは、店名を伏せた形で2つのケースをご紹介します。数値はいずれもおおよその傾向として捉えてください。

ケース1：口コミ対応の遅れに気づき、体制を立て直した都内の飲食店

ある都内の飲食店では、大衆点評への登録直後から中国人客の予約が増え、順調な滑り出しを見せていました。しかし登録から3ヶ月ほどで、低評価の口コミがいくつかつき、対応が後回しになっていたことで、新規客の反応も鈍り始めたそうです。

そこで返信ルールとテンプレートを整え、低評価にも丁寧に向き合う運用に切り替えたところ、数ヶ月かけて評価は少しずつ回復していったと見られます。

ケース2：広告の効果検証を行い、費用配分を見直した観光地の飲食店

関西エリアの観光地にある飲食店では、中国人ガイドからの紹介で来店が増えたことをきっかけに広告を継続していました。ただ、来店増加が広告によるものか紹介によるものかを検証しないまま出稿を続けていたため、コストだけが積み重なっていた時期があったといいます。

その後、広告データを分析し、実際に広告経由の来店がどれだけあったかを確認したうえでターゲットを絞り込んだところ、広告費を抑えながら利益率を改善できたと見られます。

今週から使えるチェックリスト

登録情報の完成度

• 営業時間は現在の営業実態と一致している
• 料理写真は3枚以上で、見映えが統一されている
• 決済方法（モバイル決済対応など）を明記している
• 日本語＋中国語の説明文を記載している

口コミ対応の実行度

• 新規口コミへの対応時間を決めている（24時間以内が目安）
• 低評価コメントへの対応テンプレートを用意している
• 月1回以上、返信内容を見直すルーチンがある

広告配信の判断フロー

• 登録後30日間は口コミ対応に注力し、広告は待つ
• 月予約件数が5件以上になったら広告検討を始める
• 予算は月1〜3万円程度から試験的に配信する

まとめ：大衆点評は「段階的な判断」で無理なく育てていける

大衆点評は中国人観光客の集客を考えるうえで欠かせない存在ですが、いきなり広告から始めると多くの店舗がつまずきます。カギは、登録・口コミ対応・広告配信という3つの段階に分けて、それぞれの目的と判断基準を整理することです。

まずは今週、登録情報のチェックリストを見直してみてください。来週には口コミ対応のテンプレートを用意し、今月中は広告を急がず土台づくりに集中する。そうした一歩ずつの積み重ねが、次に来店する中国人観光客に「ここにしよう」と思ってもらうきっかけになるはずです。

インバウンドマーケティングジャパンでは、大衆点評の運用支援からMEO対策、多言語対応、RED・Instagramでの発信まで、インバウンド集客を一気通貫で支援しています。「中国語対応できるスタッフがいない」「何から手をつければいいか分からない」とお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

参考・出典

1. 訪日外客数（2025年年間確定値）｜JNTO（日本政府観光局）
2. インバウンド消費動向調査2025年暦年（速報）の結果について｜観光庁